青年部による平和・文化運動

核兵器に関する8カ国意識調査

【平和】核兵器に関する8カ国意識調査

2010年の1月から3月にかけて、日本、韓国、フィリピン、ニュージーランド、アメリカ、イギリス、南アフリカ、ブラジルの青年部が、合計4362人を対象に意識調査を実施。

「核兵器の存在が、国際社会の平和と安定に貢献しているか」との問いに対し、59・6%が「貢献していない」と答えました。また、核兵器の使用については、67・3%が「いかなる場合にも認めない」と回答。世界で活発化する核兵器廃絶の議論に対し「廃絶に向けての動きが生まれる」と期待する人が56・9%を数えるなど、青年世代における核廃絶への意識の高まりが浮かび上がりました。

この結果は、核兵器禁止条約の制定を求める署名とあわせ、核不拡散条約再検討会議議長および国連軍縮室に届けられたほか、その結果をめぐる討論会がチョウドリ元国連事務次長等が参加する中開催されるなど、大きな注目を集めました。また世界の約300のメディアがこの調査に言及しています。

なお、池田名誉会長は、国際通信社インタープレスサービスのインタビューに、以下のように回答しております。

今年、私どもSGIの7カ国の青年部と日本の学生部が「核兵器に関する意識調査」を行った時、回答者から「なぜこんな調査を行うのか?」といった声が多く寄せられたといいます。

その背景には、“核兵器の問題は、自分たちとは遠くかけ離れたもの”との意識が、少なからず横たわっていることがうかがえます。

とはいえ、まったく無関心なのではありません。核兵器の使用は「いかなる場合にも認めない」と回答した人が7割近くにのぼり、半数以上の青年が核兵器に関する議論の活発化によって「核廃絶に向けての動きが生まれると思う」と答えているのです。

その意味でも鍵となるのは、包括的核実験禁止条約やカットオフ条約や核兵器禁止条約の重要性を含め、核問題に関する認識や関心を市民社会の間で粘り強く喚起していくことです。それが、現実の重い壁を突き崩す力となっていくからです。