青年部による平和・文化運動

核兵器の非人道性に関する9カ国意識調査を実施

核兵器の非人道性に関する9カ国意識調査を実施

創価学会青年部では各国の青年部組織とも協力して、2012年12月から2013年2月にかけて、日本、アメリカ、イギリス、イタリア、オーストラリア、韓国、ブラジル、マレーシア、メキシコの9カ国で、核兵器に関する意識調査を実施。

4月23日には、国連欧州本部で行われた核不拡散条約(NPT)再検討会議第2回準備委員会に際し、調査結果が同委員会議長のコーネル・フェルタ大使に提出されました。

フェルタ大使は調査データを歓迎するとともに、SGI青年部にこの問題に引き続き取り組んでいってほしいと述べました。

調査には15歳から45歳までの、合計2840名が回答。91.2%の回答者が「核兵器は非人道的だ」と、80.6%が「核兵器を禁止する包括的な条約が必要」と答えています。

しかし、「核兵器を保有していると思うすべての国を記入してください」との問いに対して、72.0%がアメリカ、55.5%がロシア、42.3%が北朝鮮、42.1%が中国を挙げたのに対し、イギリス、フランス、インド、パキスタン、イスラエルを挙げた回答者は2割程度かそれ以下にとどまりました。また全体的に、回答者の年齢が低いほど、認識度が低いことが明らかになりました。

*パヴェル・ポットヴィグ国連軍縮研究所大量破壊兵器プログラムリーダーのコメント